2021年ブランドの積極行動がさらに必要となる理由—またそれを実現する方法

昨年の警官による残虐行為に対する意識の高まりとブラック・ライブス・マター運動を受けて、多くのブランドが人種間の平等を支持する発言をしました。白人至上主義をいち早く非難したBEN&JERRY’Sアイスクリームのように、その行動が称賛された企業もあれば、その場しのぎの対応やあからさまな偽善と指摘された企業もありました。人々は、ブランドは社会問題や環境問題に取り組むべきと考え、社会的責任や企業の説明責任に大きな期待を寄せています。特に消費者向けのブランドにとって、政治や倫理の影に隠れるという選択肢はもはやありません。最近では、沈黙を続けることは、ただ怠惰なだけで、不正な社会力学を容認しているとみなされてしまいます。

ますます消費者が購買によって「投票」をするようになっていることから、金銭的なインセンティブがブランドの積極行動主義を高めるための重要な原動力となっています。エデルマン社が実施した世論調査によると、アメリカ人全体の60%が、BLM運動に支持しているか否かを購買の決め手とし、ミレニアル世代とZ世代の70%以上が、ブランドが重要な問題に対して毅然としたスタンスを取ることを望んでいます。また、もう一つの変化は、ブランドがソーシャルメディアのプラットフォームを介して顧客と直接つながることができるようになったことです。消費者と接するブランドは、ブランドの提案や個性に様々な意味が含まれ、もはや沈黙を貫き、中立的な立場を続ける余裕はありません。つまり、ブランドがポジティブな変化の担い手として機能することがさらに期待されているのです。

消費者はまた、ブランドが全力で取り組むことを期待しています。2020年に実施した調査によると、消費者の大多数は、ブランドがただ意見を述べ、いかにもな態度を見せるだけではなく、具体的な行動を起こし、実際に率先して取り組むべきだと考えています。この数字は、ミレニアル世代やZ世代の間でさらに高くなっています。

これを年頭に、ブランドの積極行動主義をより効果的に実践する方法を紹介します。

1. 変化は自分の中から生まれる：企業文化から始める

社内の慣習や企業文化は、言葉よりも多くのことを語ります。企業文化に浸透させたい大切な価値観を、時間をかけてすべて定義してください。また、社員の見解をあなどってはいけません。最近の世論調査では、多様性や平等性に関する偽善や美徳主義がブランドへの評価を傷付けることが明らかになりました。60%の消費者は、ブランドがしっかりとした内部ポリシーをすでに確立している場合にのみ、このような問題について発言するべきだと回答しています。企業が示す姿勢と実際の職場環境や業務が著しく乖離している場合、ソーシャルメディアや報道で社員の生の声によって証明されてしまいます。

2. 慎重に行動する：本物であることが重要です

ベーコンを売っているブランドであると想像してください。#MeatlessMondayに参加することは適切でしょうか？ファストファッション企業は、綿花生産者を支援するために声を上げるべきでしょうか？答えはイエスでありノーでもあります。すべてのブランドはそれぞれ独自の立場があり、ブランドの積極行動主義は特定の原因に対して長期的に取り組むべきです。急な支持の表明は、誠実さに欠け、流行に乗っているだけだと思われてしまいます。ブランドが発する表明は、関連性があり、人を引き付け、インスピレーションを与えるものが優れていると見なされます。ブランドの発言を探求することで、ブランドが支持する社会問題とのストーリーや関連性を見つけ出すことができます。重要なポイントとは？本質的価値が一貫していて、本物であり続けることです。

3. まとめ：顧客と向き合うことを恐れないでください

顧客とのコミュニケーションというシンプルな行為によって、ブランドの積極行動主義に対する意識を変えることができます。顧客を引き付けるには、顧客の声と意見に耳を傾け、大切に取り扱ってください。これは、上から目線の発言ではなく、共に力を合わせ前進しようとする姿勢を示します。

4. プロに依頼する：変化をもたらすためにプロの意見を聞く

どのブランドも答えをすべて知っているわけではありません。プロの手を借りれば、達成可能な目標と新しい取り組みへの計画を、着実に進展させることができます。ブランドの積極行動主義には、マーケティング、人事、経営の各部門が高いレベルで相乗効果を発揮する必要があります。つまり、組織のあり方を見直す必要があります。例えば、多くの企業では、職場での真の平等を実現するための取り組みとして、チーフ・ダイバーシティ・オフィサーを導入しています。ダータワーズグループのような多文化企業は、多様性と受容の基準の改善を望むブランドに、戦略的な見識とアドバイスを提供することができます。ぜひお気軽にお問い合わせください。